選び方

車を持つ人の賃貸・駐車場付き物件の探し方

車を所有していると、賃貸選びでは駐車場の確保が大きなテーマになります。敷地内に駐車場がある物件を選ぶのか、月極を別に借りるのか。家賃だけでなく駐車場代まで含めた総コストで考えることが大切です。本記事では、車を持つ人の賃貸・駐車場付き物件の探し方を解説します。

駐車場の確保には二つの方法がある

車を持つ人が賃貸を探すとき、駐車場の確保には大きく二つの方法があります。一つは敷地内に駐車場が付いた物件を選ぶ方法、もう一つは賃貸物件と月極駐車場を別々に契約する方法です。

敷地内駐車場付き物件は、住まいのすぐそばに車を停められて効率的ですが、駐車場の数に限りがあるため物件の選択肢が狭まります。一方、物件と駐車場を別に探す方法は、住みたい物件を自由に選べる代わりに、近くに空きのある駐車場を探す手間がかかります。どちらが向くかは、立地や予算によって変わります。

駐車場代はエリアによって大きく異なります。地方では月5,000〜7,000円程度のエリアも多い一方、都市部、特に東京都心では相場が大きく跳ね上がります。都心の一等地では平面駐車場でも月10万円を超える物件が珍しくありません。

また、同じエリアでも、屋根のない平面駐車場、屋根付き、機械式といった種類や、立地条件によって料金は変動します。家賃に駐車場代を足した合計が、無理のない予算に収まるかを最初に確認しておきましょう。郊外や地方では駐車場代の負担が小さく、車を持つメリットが活きやすい傾向があります。

駐車場を選ぶときは、自分の車が問題なく停められるかの確認が欠かせません。区画の幅・長さ・高さの制限を必ずチェックし、特に背の高い車やワンボックス、機械式駐車場では車高・車幅・重量の制限に引っかからないか注意が必要です。

また、出入りのしやすさも日々の使い勝手を左右します。前面道路が狭い、区画が柱に近い、機械式で出庫に時間がかかるといった条件は、内見時に実際の動きをイメージして確認しましょう。来客用の駐車スペースの有無も、家族や友人が訪ねてくる方には重要なポイントです。

意外と見落とされがちなのが車庫証明です。車を保有・登録するには、原則として保管場所を示す車庫証明(自動車保管場所証明書)が必要になります。

ところが月極駐車場の中には、契約しても車庫証明用の書類を発行してもらえない場所があります。住まいと駐車場を別契約する場合は特に、契約前に「車庫証明が取得できるか」を必ず確認しましょう。引っ越し後に車を登録できないと、駐車場を借り直す手間が発生してしまいます。

車を使う生活では、駐車場の確保だけでなく、車を活かせる立地かどうかも大切です。スーパーや幹線道路へのアクセス、休日に出かけやすい環境かなど、車中心の生活動線を思い描いて物件を選びましょう。

一方で、駐車場代の高いエリアでは、車を持たずに公共交通中心で暮らす選択肢と比較する価値もあります。家賃と駐車場代の合計、想定される車の利用頻度を踏まえ、車を持ち続けるか、エリアを郊外に広げるかも含めて検討すると、後悔のない判断ができます。

駐車場付きの物件は、複数のサイトを横断して探すと候補が見つけやすくなります。JAPAN TENANTなら、エリアや家賃、こだわり条件を一度入力するだけで、SUUMOやLIFULL HOME'Sなど複数のポータルの検索結果をまとめて開けます。

駐車場ありの条件で各サイトを一気に比較できるため、一件ずつ開く手間が省けます。郊外や地方で車中心の暮らしを考えている方も、希望エリアを設定して候補サイトをまとめてチェックしてみてください。

Q. 駐車場付き物件と月極の別契約、どちらがよいですか？
A. 住まいのそばに確実に停めたいなら敷地内駐車場付き物件、住みたい物件を優先したいなら月極の別契約が向きます。別契約は物件の自由度が高い反面、近くで空きのある駐車場を探す手間がかかります。

Q. 駐車場代の相場はどのくらいですか？
A. エリアによって大きく異なります。地方では月5,000〜7,000円程度のエリアも多いですが、東京都心では平面でも月10万円を超える場所もあります。家賃に駐車場代を足した総額で予算を考えましょう。

Q. 契約前に駐車場で確認すべきことは？
A. 区画の幅・長さ・高さ制限が自分の車に合うか、機械式なら車高・車幅・重量の制限、出入りのしやすさ、そして車庫証明が取得できるかを確認しましょう。車庫証明が取れない駐車場もあるため要注意です。

Q. 車庫証明はどんなときに必要ですか？
A. 車を保有・登録する際に、原則として保管場所を示す車庫証明が必要です。月極駐車場の中には書類を発行してもらえない場所もあるため、住まいと駐車場を別契約する場合は事前に必ず確認してください。

※ 本記事は一般的な情報提供を目的としています。最新の制度や金額は各公式情報をご確認ください。