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はじめての同棲・部屋探しガイド(費用と間取り)

はじめての同棲は、ワクワクすると同時に「家賃はいくらが目安?」「どの間取りがいい?」と悩みがちです。二人の収入や生活リズムに合った部屋を選べば、お金の不安もすれ違いも減らせます。本記事では費用の目安と間取りの選び方を中心に、後悔しない同棲の部屋探しを解説します。

二人暮らしの家賃目安を決める

まず決めたいのが家賃の上限です。一般に家賃は手取り収入の3割程度が目安とされ、同棲の場合は二人の手取り月収の合計で考えます。たとえば二人合わせて手取り40万円なら、家賃の目安は12万円前後です。

ただしこれはあくまで目安で、エリアによって相場は大きく変わります。都心は高く、地方都市では同じ間取りでもかなり抑えられます。家賃以外に水道光熱費や食費、通信費もかかるため、生活費全体を見渡したうえで無理のない上限を二人で話し合って決めましょう。

初期費用は家賃の4〜6ヶ月分が目安

賃貸契約で不動産会社に支払う初期費用は、敷金・礼金・仲介手数料・前家賃・火災保険料・鍵交換費などを合わせて家賃の4〜6ヶ月分が相場です。家賃10万円の部屋なら、初期費用だけで50万円ほどを見込んでおきましょう。

さらに同棲では、引っ越し費用に加えて、二人で使う家具・家電・生活用品の購入費がかかります。これらでプラス20〜30万円ほど必要になることも珍しくありません。初期費用の負担割合をどうするかも、契約前に二人で決めておくとトラブルを防げます。

間取りの選び方(1LDK・2DK・2LDK)

同棲の間取りは、二人のライフスタイルに合わせて選ぶのが基本です。いつも一緒に過ごしたい・家賃を抑えたいなら1LDK、お互いのプライベート空間も欲しいなら2DKや2LDKが向いています。

1LDKは家賃を抑えつつある程度二人の空間を確保できますが、一人になれる部屋がないため在宅ワークが重なると手狭に感じることもあります。2DKはリビングがないぶん家賃が抑えやすく節約志向のカップル向け。2LDKはリビングに加えて個室を二つ持てるため、距離感を保ちやすく長続きしやすい間取りです。

契約名義と費用分担を決めておく

同棲では、契約名義をどちらにするか、家賃や生活費をどう分担するかを事前に決めておくことが大切です。契約名義は基本的に一人(契約者)になり、もう一方は同居人として申告するのが一般的です。

家賃の負担割合は、半々にするか、収入差に応じて分けるか、二人の話し合いで決めましょう。光熱費や食費を含めた家計のルールもあらかじめ共有しておくと、お金をめぐるすれ違いを防げます。共用の口座を作って毎月一定額を入れる方法もよく使われます。

内見では二人の生活動線を確認する

気になる物件が見つかったら、必ず二人で内見しましょう。一人暮らしと違い、同棲では二人が同時に使う場面が増えるため、生活動線の確認が欠かせません。

朝の身支度が重なる洗面所やトイレ、二人分の荷物が入る収納、料理を一緒にできるキッチンの広さなどをチェックします。生活リズムが違うカップルは、寝室とリビングが離れているかなど、音や光が気にならない間取りかも見ておくと安心です。

二人の条件で効率よく探すならJAPAN TENANT

同棲の部屋探しは、お互いの希望を擦り合わせながら複数のサイトを見比べるのが近道です。JAPAN TENANTなら、エリアや家賃、間取り、こだわり条件を一度入力するだけで、SUUMOやLIFULL HOME'Sなど複数のポータルの検索結果をまとめて開けます。

1LDKと2LDKを家賃帯で見比べたいときも、各サイトを一つずつ開く手間なく横断的に比較できます。二人で画面を見ながら候補を絞り込めるので、まずは希望エリアを設定して候補サイトを一気にチェックしてみてください。

よくある質問

Q. 同棲の家賃はいくらが目安ですか?
A. 目安は二人の手取り月収の合計の3割程度です。たとえば合計手取り40万円なら家賃12万円前後が目安になります。ただしエリアで相場が大きく変わるため、生活費全体を見て無理のない上限を決めましょう。

Q. 同棲の初期費用はどのくらい必要ですか?
A. 賃貸契約の初期費用は家賃の4〜6ヶ月分が相場で、家賃10万円なら50万円ほどが目安です。さらに引っ越し費用と、家具・家電・生活用品でプラス20〜30万円ほどかかることもあります。

Q. 1LDKと2LDKはどちらがおすすめですか?
A. いつも一緒に過ごしたい・家賃を抑えたいなら1LDK、お互いの個室や距離感を大切にしたいなら2LDKが向いています。在宅ワークが重なる二人は、個室を持てる2DKや2LDKだと快適に過ごしやすいです。

Q. 契約名義はどちらにすべきですか?
A. 一般的には収入が安定している側を契約者(名義人)にし、もう一方を同居人として申告します。家賃や生活費の負担割合も事前に話し合って決めておくと、お金をめぐるトラブルを防げます。

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※ 本記事は一般的な情報提供を目的としています。最新の制度や金額は各公式情報をご確認ください。